企業情報会社概要

ホーム > 企業情報

社名 日本通信機器株式会社
本社 京都府京都市下京区木津屋橋通油小路東入南町501番地
代表者 代表取締役 村井 政幸
会社設立 昭和63年7月16日
営業種目 情報通信機器・OA機器の販売、施工、メンテナンス
LED商材の販売、施行、メンテナンス
光コラボ「光JAPAN」のサービス提供
通信事業サ-ビスの取次業務
携帯電話の販売及び取次業務
資本金 1,000万円
社員数 385名(2020年11月1日現在)
主要取引先 西日本電信電話株式会社
東日本電信電話株式会社
NTTコミュニケーションズ株式会社
株式会社NTTドコモ九州
岩崎通信機株式会社
ムラテック販売株式会社
パナソニックシステムネットワーク株式会社
NTT・TCリース株式会社
株式会社クレディセゾン
三井住友ファイナンスアンドリース株式会社
その他一般企業
主要取扱品目
主要取扱品目 ビジネスホン・ホームテレホン・複合機・ネットワークカメラ・FAX・光コラボ・ネットワーク商品全般・LED・CCFL照明・自社サービス・携帯電話・その他
主要取引銀行 三菱UFJ銀行、三井住友銀行、その他

社長メッセージ

新型コロナウイルス感染症によって、世の中の生活様式は大きく変わり、社会、企業、生産者やそこに関わる多くの人にとっての常識が変わってしまいました。
私たち日本通信機器は、多くの企業様とその先の生活者が、あらゆる面で“withコロナ”・“afterコロナ”の社会で少しでも豊かに生活できるようこれからも新しい価値創造の形を実現していきます。
最後になりましたが、医療従事者の皆様には大変なご苦労をされていることと存じます。
身の危険を顧みず地域医療を支えておられる皆様には感謝の念がたえません。
私どもは医療従事者の皆様への感謝と応援の気持ちを忘れず、今後も感染防止対策に努めていきたいと考えています。

お客様の未来を想像し、新しい挑戦を続けていく

1988年の創業より「通信業界で日本一を目指す」。それが私たち日本通信機器の社員が目指す未来です。
それは、売り上げや会社規模を大きくすることを目指すのではなく、常にお客様に必要な商品やサービスを考え、
お客様と共に成長していくこと目指しています。
すなわち、私たちは「日本一お客様から信頼される会社」を目標とし商品やサービスを提供しています。
それはこれからも変わらない大きな目標であり、弊社の挑戦でもあります。

現在、通信サービスは目まぐるしく進化・変化を続けています。
それに伴い従来の音声サービスに係る商品のご提案に加え、インターネット環境を安全にご利用頂けるセキュリティ商品のご提案など、弊社が取扱うフィールドも大きく変化いたしました。
さらに、弊社は情報通信機器や通信環境のご提案だけでなく、LED照明やエコ関連商材のご提案までお客様の全てのオフィス環境に対しベストなコンサルティングが出来るように、またお客様にご満足いただけるようにサービスのご提案を行ってまいります。

お客様に喜んでいただきたい、お客様に快適なオフィス環境を提供し続けたい。
弊社がご提供するインフラをご利用いただくことで、未来においても多くのお客様が発展し続けるためのお手伝いをしていきたいと私は望んでいます。

日本通信機器株式会社
代表取締役
 村井政幸

業務内容

システム・ソリューション部門

敏速な対応と確実な施工でお客様をサポートする設計業務

電話機・FAX・パソコン・複合機・各種ネットワーク商材(セキュリティ商材)などの情報通信機器の販売・施工・メンテナンスを行っております。
メーカー各社から弊社オリジナル商品まで、豊富なラインナップでお客様の多彩なニーズに対応しております。敏速な対応、確実な施工で、全国各地(現在25ヶ所)のサポートスタッフがただちにお客様をバックアップできる地域密着型の拠点づくりを進めております。

業務内容
  • ・通信機器の販売/施工/メンテナンス
  • ・通信環境のコンサルティング
  • ・IP化、セキュリティ体制構築の提案
  • アイコン
  • アイコン
  • アイコン

セキュリティ・ネットワークス部門

企業をエコ商材で発展させるコンサルティング業務

弊社では環境問題にも積極的に取り組み、蛍光体に続いて人類が手に入れた第4世代の灯りとして期待されている環境に配慮したLED照明『美Light 』や「光媒体×銀イオン」で照らしながら除菌・殺菌・消臭ができる新時代抗菌CCFL照明『美Light Plus』もご提案しお客様のコスト削減だけでなく効率化、安全化につながる情報をご提案し、お客様の発展を支援しております。

業務内容
  • ・エコ商材のご提案・コンサルティング
  • アイコン
  • アイコン
  • アイコン

エコソリューション部門

コスト・経費削減を、トータル的な環境ソリューション(節電・Ecoサービス等)でご提案。

企業様の環境コンサルタントとしてご支援しております。
企業を運営するにあたり、様々な経費が、その中でも大きな割合を占める「空調」の節電対策を行うことで大幅な光熱費の削減が可能となります。
環境コンサルタントとして企業の皆様に新しい情報をお届けいたします。

  • アイコン
  • アイコン

ヒストリー

2020年

11月
福島営業所開設
9月
新時代照明「美Light Plus」の販売開始
7月
電気基本料金のコストダウンが可能な「エコJAPN」を販売開始

2019年

10月
「めちゃ楽Wi-Fi」サービス提供開始
イメージ
7月
「日本通信機器ファン感謝DAY」開催
3月
一般財団法人日本情報経済社会推進協会より、
プライバシーマーク制度貢献事業者として表彰
イメージ
1月
創立30周年記念社員旅行 in ハワイ

2018年

10月
「Security Net Keeper」サービス提供開始
イメージ
7月
創立30周年/「創立30周年記念式典(リーガロイヤルホテル京都)」

2017年

7月
「光JAPANエコパック」サービス提供開始

2016年

11月
自社LED「美Light」販売開始
イメージ
4月
「光JAPAN」サービス提供開始
イメージ

2011年

12月
鹿屋営業所開設
3月
沖縄営業所開設

2010年

12月
日本通信機器大阪船場ビル別館落成
11月
金沢営業所開設
5月
沖縄コールセンター開設

2008年

10月
東京営業所開設
10月
北陸支店開設
5月
愛媛営業所開設

2007年

6月
仙台営業所開設
4月
プライバシーマーク取得

2006年

10月
コミュニティ・パレス落成
3月
お客様相談センター開設

2005年

5月
北関東支店開設
4月
商品管理センター開設
営業サポートセンター開設
管理部を統合し、新営業本部がスタート
営業本部を日本通信機器大阪船場ビルに移転

2004年

10月
日本通信機器日本橋ビルに営業本部開設、統轄本部を管理部に改称
9月
モバイル西新店を福岡ビルへ移転し、モバイル呉服町店に改称
福岡支社・九州支店を福岡ビルへ移転
日本通信機器福岡ビル落成

2003年

11月
東北支店開設
10月
中国支店開設
3月
横浜営業所を横浜支店に改称
東海支店開設
1月
京都支店開設

2002年

10月
四国支店開設
2月
南九州支店開設

2001年

1月
横浜営業所開設

2000年

12月
大阪営業所を関西支店に改称
九州支店開設
5月
京都営業所を京都本社営業部に改称
4月
日本通信機器京都駅前本社ビル落成
横浜営業所開設
奈良営業所開設
コミュニケーション事業部を日本橋ビルに新設

1999年

11月
日本橋ビルに大阪営業所開設
10月
日本通信機器日本橋ビル落成
4月
高知営業所開設、自社製品コイン電話機「浪漫電話」販売開始

1998年

12月
パーソナルショップ西新店をドコモパルオレンジ通店に改称
大阪支社を日本通信機器大阪船場ビルへ移転
10月
広島営業所開設
6月
日本通信機器大阪船場ビル落成

1997年

7月
岡山営業所開設
5月
日本通信機器鹿児島ビル落成
3月
パーソナルショップ西新店開設

1996年

3月
鳥取営業所開設
2月
大阪支社開設

1995年

6月
和歌山営業所開設
5月
山口営業所開設

1994年

11月
滋賀営業所開設
9月
大分営業所開設
4月
熊本営業所開設
3月
宮崎営業所開設
1月
鹿屋営業所開設

1993年

8月
NTT関西通信機器事業部と業務提携(関西全域販路拡張)
7月
佐賀営業所開設
6月
九州管理センターを統轄本部に改称
5月
NTT九州移動通信網と業務提携
NTT中国通信機器管理事業部と業務提携(中国全域販路拡張)
福岡支社開設
九州管理センター開設
1月
都城営業所開設

1992年

1月
北九州営業所開設
NTT九州通信機器事業部と業務提携(九州全域販路拡張)

1990年

10月
鹿児島支社開設
9月
佐世保営業所開設
1月
NTT長崎支社と業務提携

1989年

4月
長崎支社開設

1988年

7月
京都本社開設、NTT京都支店と業務提携
日本通信機器株式会社設立、代表取締役社長に村井政幸が就任

アクセス

ページ上部へ戻る